任意保険｜地震による車の損害は車両保険で補償されるのか？
地震が原因で車が傷ついた場合、車両保険は使えません。同じ自然災害でも、台風や大雨、洪水、竜巻、高潮、雹などによる車の損害は補償対象となっているのですが、地震や噴火、津波に関しては、どの保険会社でも、保険金支払いの対象外となっています。
同じ自然災害なのに、補償されるものとそうでないものがあることを不思議に思ってしまうかもしれませんが、補償されない主な理由としては、その被害の大きさにあります。
地震は一度発生してしまうと、被害が極端に大きくなってしまう可能性が高いです。適切な保険料を設定することが難しいことから、どの保険会社でも補償対象外としています。
しかしながら、全く何も補償されないというわけでもありません。
地震で車が全損した場合、特約付帯で補償の対象に
- 地震が発生して瓦礫や土砂で車が潰された
- 地震で津波が発生し、車が使い物にならなくなった
地震で車が全損した場合、車両保険に「地震・噴火・津波車両全損時一時金特約」を付帯していれば補償されます。
この特約は、50万円を上限として一時金を支払ってくれるというものです。ただし、車両保険が50万円以下だった場合は、車両保険と同額が支払われます。
特約を付帯する前に、具体的にどのような状態であれば保険金が下りるのかを、約款などで確認しておくことが大切です。
日本は地震大国です。2011年3月には東日本大震災が発生し、全損した車もたくさんありました。50万円を上限として保険金が支払われても、車を買い替える資金にはならないと思う人もいるかもしれません。しかし、50万円でも支払われれば、何かの移動手段に役立てることができると考えることもできます。
【地震に備える】全国の地震ハザードマップを利用する
東日本大震災の場合を考えると、また大規模な地震がやってくることも考えられます。
地震がいつ、どの程度の規模で来るのかを予想するのは難しいです。しかし、全国に対応した地震のハザードマップがあるので、それを見ながら、地震リスクを考えて備えることはできます。
上記の画像は「J-SHIS 地震ハザードステーション」の確率論的地震動予測地図によるものです。マウスで簡単に拡大縮小などの操作をすることが可能になっています。主要活断層帯がどこにあるのか、地図を拡大して確認することができます。
太平洋側には、太平洋プレートやフィリピン海プレートがあり、活断層型地震が起きやすいエリアとなっています。南海トラフ巨大地震が発生した場合、マグニチュード8前後の地震が観測されると考えられています。
東日本大震災の場合を考えると、大規模な地震が発生すれば、家も車も失うことが容易に想像できます。自分の大切なものをどのようにして守るのか、考えておく必要があります。
地震は必ず起こるものではありませんが、絶対に起こらないとも言えません。
確率論的地震動予測地図を参考にしつつ、地震が発生する確率が高いエリアに住んでいる方は、「地震・噴火・津波車両全損時一時金特約」を検討してみてはいかがでしょうか。
